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空前の好条件物件が中央区に大量供給

狙わない手はない、東京五輪の選手宿舎

2018年3月23日(金)

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 第1回(こちら)でマンション資産性の7つの法則の有効性を検証した。

 さらに新刊『2020年以後も勝ち続けるマンション戦略バイブル』ではプチ法則を3つ挙げている。法則は組み合わせるほど、確実性が上がる。その法則を満たす物件を今回も紹介しよう。

法則の中で一番大事なもの

 私がよく聞かれる質問に「法則の中から、1つだけに絞れと言われたら、何を選びますか?」がある。

 それは立地である。

 立地は7つの法則では、「都心」「駅近」の2つで表現している。どちらも大事だが、強いて挙げるなら都心の方が重要だ。

 エリアの選び方はマンションの場合は過去のデータからほぼ決まっている。首都圏の中では東京の都心部で、近畿圏では京都府の中心部などの中古騰落率(新築価格からの値上がり率)が高くなる。単純化すると価格が高いところほど価格が上がりやすく、下がりにくい。

 都区部での中古騰落率のトップ5は、千代田区・中央区・港区の都心3区に渋谷区と台東区が入る。渋谷区の中でも山手線内側がいい。台東区は2005年に開業したつくばエクスプレスの影響が大きく、開業以前の中古騰落率は軒並み+21.6~32.7%に及ぶ。首都圏と近畿圏の全行政区の結果は住まいサーフィン上で掲載している(こちら)。

●都区部の「いつ×どこに」中古騰落率
(出典)住まいサーフィン

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「空前の好条件物件が中央区に大量供給」の著者

沖有人

沖有人(おき・ゆうじん)

不動産コンサルタント

1988年、慶應義塾大学経済学部卒業後、コンサルティング会社、不動産マーケティング会社を経て、1998年、アトラクターズ・ラボ(現スタイルアクト)を設立、代表取締役に就任。/

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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