• ビジネス
  • xTECH
  • クロストレンド
  • 医療
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版
  • 日経BP

「3Dプリンター」がWTOを機能不全にする

「サービス貿易」の捕捉で、銃の氾濫は止められるか

2017年11月2日(木)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

米テキサス州のソリッド・コンセプツ社が、3Dプリンターで製造した金属製の銃(市販品の拳銃のコピー)。実弾を発射できる。(写真:Solid Concepts/Shutterstock/アフロ)

3Dプリンティングで世界貿易40%減?

INGが発信したレポート。3Dプリンティング技術の進化と普及により、世界の貿易が激減することを予想している。

 「3Dプリンティングの成長により、2040年までに世界の貿易の40%がなくなる可能性がある」── オランダに本社を置く世界的総合金融機関INGが今年9月に発信した衝撃的なレポートが話題となっている。

 INGの国際貿易分析責任者のラオル・リーリング氏の分析によると、3Dプリンティング技術への投資が現状のペースで伸びれば、2060年までに世界の製造業が生み出すものの50%が3Dプリンターで作ることができるようになる。この場合、2060年までに世界の貿易の25%が消滅するとされる。現状より投資が拡大し5年ごとに2倍のペースになった場合は、2040年までに40%の貿易がなくなる試算だ。

 これまで3Dプリンティングの主な用途は、航空関連や自動車分野における複雑な形状の特殊部材やファッション素材が有望とされており、材料はチタンやコバルトなどの金属やABSなどの樹脂がメインとなって開発が進んできた。近年は、これら無機素材でのプリンティングのみならず、有機化合物の活用も進んでおり、医療分野など新たな分野での実用化も進みつつある。

コメント11件コメント/レビュー

3Dプリンタには大いなる可能性を認めます。量産性がなくても世界を変え得るものは沢山あります。多くのルールが見直しを迫られるでしょう。

が、話を盛るのはやめていただきたい。

国民皆兵、全ての成人が自宅に軍用銃を持つスイスでの銃犯罪率は低いです。さすがに日本よりは高いけど。スイスに暮らしたことがある人間として、馬鹿にするなと言わせていただきます。(2017/11/02 18:27)

オススメ情報

「通商の課外授業」のバックナンバー

一覧

「「3Dプリンター」がWTOを機能不全にする」の著者

羽生田 慶介

羽生田 慶介(はにゅうだ・けいすけ)

デロイト トーマツ パートナー

経済産業省、キヤノン、A.T.カーニーを経て、デロイト トーマツ コンサルティングへ。現在は、パートナー/執行役員 レギュラトリストラテジー リーダー。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

3Dプリンタには大いなる可能性を認めます。量産性がなくても世界を変え得るものは沢山あります。多くのルールが見直しを迫られるでしょう。

が、話を盛るのはやめていただきたい。

国民皆兵、全ての成人が自宅に軍用銃を持つスイスでの銃犯罪率は低いです。さすがに日本よりは高いけど。スイスに暮らしたことがある人間として、馬鹿にするなと言わせていただきます。(2017/11/02 18:27)

怖ろしいのは、もしこの程度に考えている人がたくさんいるのだとすると、日本の製造業の未来は暗いなという事でした。 いや、すでにもう未来になっているのでしょう。 日経BPは、一定の権威のあるメディアと思っていますが、そこでこれでは。 慶応の学生の記事なら、笑えたのですが。(2017/11/02 16:26)

はっきり申し上げますが、現在の金属3Dプリンタでは、すぐに使用できる銃器を作成することはできません。 切削加工付属のタイプ(松浦、あるいはソデック)の造形装置ならばある程度のものは
作れるかもしれませんが、それならばマシニングセンターで作ればよいだけの話です。いずれにせよ、切削、研削、仕上げ磨きなしでは銃器はつくれないでしょう。掲載写真のピストルは、確かにAMにより作られたものかもしれませんが、当然のことととして後加工が行われています。
 AM技術にかかわるものとして、技術を過大評価していただくのはありがたいのですが、世論をミスリードするような記事はいかがなものかと思います。
 「ここに書かれていることは10年~30年くらいは無いです。」という意見に賛成です。(2017/11/02 12:44)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

右肩上がりの経済が終わった社会では 「継続性」が問われます。

宮本 洋一 清水建設会長