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スマホアプリで不眠治療に挑む

入眠効果のある照明、振動を起こすベッドも

2016年12月16日(金)

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精神疾患だけでなく、高血圧症や糖尿病のリスクを高めることでも知られる睡眠障害。睡眠薬に頼ることの多かった治療が今、薬に頼らない方法に変わろうとしている。研究が進むのが、スマホアプリを使った治療や振動ベッド、眠りをいざなう照明などだ。

(写真=Indeed/Getty Images)

 9月下旬、東京都新宿区の晴和病院で不眠症治療を目的とした新しい“医療機器”の臨床試験(治験)が始まった。

 診察室をのぞくと、そこに脳波を測定するような大型の機器はない。医師と治験参加者、そして医師の手に、1台のiPadがあるだけだ。

 「これに専用のアプリケーション(アプリ)をダウンロードして、後はアプリの指示に従ってください」。参加者のこれまでの睡眠状況などを問診した後に医師がそう告げると、初回の治験は30分ほどであっけなく終了した。

 この治験を実施しているのは、不眠症治療アプリを開発するベンチャーのサスメド(東京都文京区)だ。睡眠を助けることを狙うアプリは山ほどあるが、本格的な医療ツールはまだない。同社の上野太郎社長は診療活動をする現職の医師だ。開発中のアプリで医療機器の認可を受け、患者が保険の適用を受けられるようにすることを目指す。

通院の手間やコストを削減
●サスメドのビジネスモデルの概要
アプリ経由で認知行動療法を受けられるため、患者の身体・金銭的な負担を抑えられる(写真=北山 宏一)

 不眠症は精神疾患だけでなく、高血圧症、糖尿病のリスク因子になることが知られている。日本では5人に1人が何らかの睡眠障害を抱えているとされる。日本大学の内山真教授の調査によると、睡眠障害による経済損失は年間3兆5000億円にも上るという。

 日本では、睡眠障害の患者に処方される睡眠薬の量も多い。国連の国際麻薬統制委員会は、日本で広く使われるベンゾジアゼピン系薬剤の人口当たりの処方量が、米国の約6倍にも上ると指摘してきた。厚生労働省も2014年度から、同系薬剤の処方を減らすよう働きかけている。

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「スマホアプリで不眠治療に挑む」の著者

杉原 淳一

杉原 淳一(すぎはら・じゅんいち)

日経ビジネス記者

2005年、日本経済新聞社に入社し、大阪経済部に配属。2009年に東京に異動し、経済部で銀行や農林水産省、財務省、金融庁などを担当。2015年4月から日経ビジネスで金融機関を中心に取材している。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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