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リクルートの米Indeed買収がお得だった件

「マルチプル法」を使ってみよう

2017年3月14日(火)

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 リクルートの2016年10~12月期の決算が発表されました。

出所:リクルートホールディングス

 第3四半期までの累計で、売上高が1兆3007億円(前年同期比14.2%増)、EBITDA(減価償却前営業利益)が1668億円(同13.8%増)と、売上高1兆円超という規模であるにも関わらず、2桁成長という絶好調な決算でした。

 今日はその中でも、海外人材メディア事業に注目したいと思います。海外人材メディア事業というのは、米国の「Indeed」のことです。

 日本企業が海外企業を買収することは珍しくなくなりました。巨額の買収案件も目立ちます。ただ、その割に成功したと言える案件はあまりないようです。何をもって成功したと言えるのか。いろいろな指標がありますが、今回は「マルチプル法」を使って見てみましょう。

出所:リクルートホールディングス

 マルチプル法を説明する前に、まずはIndeedの状況を把握しましょう。グラフからも分かる通り、海外人材メディア事業は前年同期比46.3%増と、非常に高い成長率を見せています。

 なぜここまで高い伸びを示しているのか。リクルートの決算発表で公開された、Indeedの決算プレゼンテーション資料から分析します。
 

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「リクルートの米Indeed買収がお得だった件」の著者

シバタ ナオキ

シバタ ナオキ(シバタ・ナオキ)

SearchMan共同創業者

自らシリコンバレーにてスタートアップを経営する傍ら、「決算が読めるようになるノート」も執筆中。経営者だけではなく、ビジネスパーソン(特に技術者)にも最新の決算が読めるノウハウを伝授。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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齋木 昭隆 三菱商事取締役・元外務次官