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若手の早期離職は「発生するもの」と考える

離職理由に変化、将来性より「面白さ」重要に

  • 初見 康行=多摩大学 経営情報学部 准教授

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2018年7月23日(月)

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人手不足が慢性的な社会問題となる中、若手社員による早期離職に歯止めがかからない。新人に優しい態度で接すれば離職を防げるわけでもない。新たな対策が必要だ。

(日経ビジネス2018年5月14日号より転載)

初見 康行[はつみ・やすゆき]
多摩大学
経営情報学部 准教授

1978年生まれ。2004年同志社大学文学部卒。企業において法人営業や人事を経験。17年一橋大学博士(商学)。専門は人的資源管理。18年より現職。

 ゴールデンウイークが終わった。毎年この時期になると、特に入社から1カ月がたった新社会人たちが「今の会社を選んで良かったのか」などと悩む。いわゆる「5月病」の季節だ。

 業界に限らず人手不足が叫ばれるようになって久しい。企業にとって、せっかくコストをかけて採用した新人がすぐに辞めてしまうのは大きな痛手だが、若手社員の早期離職率は高止まりしているのが実態だ。厚生労働省の統計によると、新規大卒者が入社3年以内に辞めてしまう比率は2014年で32.2%となっている。

早期離職はバブル経済崩壊後に増えてきた
●新規大卒者の3年以内離職率
出所:厚生労働省
人手不足といわれる中、早期離職率は下がらず企業の課題となっている(写真=milatas/a.collectionRF/amanaimages)

 早期離職の原因は様々だ。中でも特に重要な影響を与えているのは「環境要因」だ。つまりその世代が就職活動をする年の景気状況に左右される部分が大きい。下の図から分かるように、1980年代後半から90年代前半のバブル期の早期離職率は20%台で推移していた。バブルが崩壊すると30%台半ばまで上昇。2005年ごろから改善の兆しが見えるが、リーマンショック後に再び上昇に転じている。

 なぜ不景気の時に早期離職率が上がり、景気回復で下がるかは何となく想像してもらえるだろう。景気が悪いと企業は採用数を減らすようになる。学生たちは限られた選択肢の中から就職先を探すことになるが、選択肢が少ない分、不本意な就職が起きやすくなる。景気が良ければ逆に採用数が増え、学生はたくさんの候補の中からより自分に合った職場を選ぶことができる。

会社は「家」でなく「止まり木」

 ここで一つ疑問が生まれる。足元では人手不足が叫ばれている。企業としては一人でも多くの人材が欲しい。就活業界は空前の売り手市場。学生たちは企業から複数の内定を得やすく、自らにマッチした企業を選びやすいはずだ。しかし早期離職率は高止まりしたままだ。この理由をひも解くと、若手社員の頭の中が少し見えてくる。

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