• ビジネス
  • xTECH
  • クロストレンド
  • 医療
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版
  • 日経BP

78歳になってもきっとまた結婚できる

50歳以上の結婚が急増、シニア婚活のススメ

  • 小谷 みどり=第一生命経済研究所 主席研究員

バックナンバー

[1/3ページ]

2018年9月13日(木)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

一人暮らしの高齢者の増加に伴い、「シニア婚活」が盛り上がりを見せる。価値観の相違や家族の理解など課題も多いが、医療費や介護費高騰を解決する一助になり得る。

(日経ビジネス2018年7月16日号より転載)

小谷 みどり[こたに・みどり]
第一生命経済研究所 主席研究員
奈良女子大学大学院修了後、ライフデザイン研究所(現第一生命経済研究所)入社。2012年から現職。博士(人間科学)。専門は生活設計論、死生学、葬送問題。

 6月1日に発表された、プロ野球福岡ソフトバンクホークスの王貞治球団会長の結婚。78歳という高齢での結婚に驚いた方は多いのではないか。有名人では、5月に作家で元東京都知事の猪瀬直樹氏(71歳)も婚約を発表し話題を集めた。

 「有名人だから何歳になっても結婚できる」と受け止めた方もいるだろう。だが、シニアや中高年の結婚は珍しいことではなくなりつつある。厚生労働省の人口動態統計の調査では、50歳以上で結婚した人は2000年ごろから急増している。

 こうした動きを受け、シニア層が新たなパートナーを探す「シニア婚活」が活況だ。オーネットは13年から男性が50歳以上、女性が45歳以上の中高年以上をターゲットにした婚活サービス「楽天オーネットスーペリア」を開始。日本健康管理が運営する、「30過ぎたら茜会。」というキャッチフレーズが有名な茜会も、50代、60代の中高年やシニア向けの婚活パーティーが主流になっている。もはや、「シニア婚活」は珍しいことではない。

一人暮らし高齢者が急増

(写真=アフロ)

 シニア婚活のニーズが高まっている背景にあるのが、一人暮らしをする高齢者の増加だ。総務省の国勢調査によると、一人暮らしをする高齢者の数は15年に全国で約592万人(男性が約192万人、女性が約400万人)になった。65歳以上人口に占める割合は、男性が13.3%、女性が21.1%となり、1980年(男性4.3%、女性11.2%)に比べて飛躍的に高まった。国立社会保障・人口問題研究所は、一人暮らしの高齢者の割合が2035年に男性で16.3%、女性で23.4%になると推計しており、この流れはさらに勢いを増すだろう。

 30年以上前と比べて、65歳以上の世帯では3世代同居が減り、核家族化が一気に進んだ。1980年に5割を占めていた3世代同居は、2015年には12.2%にまで減少した。夫婦のみの2人暮らしが最も多く31.5%を占める。配偶者に先立たれることで、「バツ1」ならぬ「ボツ1」となる一人暮らし高齢者が増えている。

 1990年以降は熟年離婚も増加した。厚生労働省の人口動態統計によると、2012年に50歳以上で離婚した人は、男性で3万5866人、女性で2万2747人だった。1970年からの40年間で10倍以上に増加した。

コメント2件コメント/レビュー

相続制度を改めない限り無理ですね
死の直前の一瞬だけでも籍を入れてれば半分以上もらえるなんて法律になってる限り
或いは死別した配偶者から受け継いだ資産の方が多ければ元配偶者側の家族からの意見もあるでしょうし
安易に本人の幸福だけを取り上げて薦められるものではありません
資産家じゃなければ問題とはなりませんが

子どもの方が再婚した以降の婚姻期間より短ければ相続比率を下げるような制度に改めればいいと思います(2018/09/14 06:29)

オススメ情報

「気鋭の経済論点」のバックナンバー

一覧

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

相続制度を改めない限り無理ですね
死の直前の一瞬だけでも籍を入れてれば半分以上もらえるなんて法律になってる限り
或いは死別した配偶者から受け継いだ資産の方が多ければ元配偶者側の家族からの意見もあるでしょうし
安易に本人の幸福だけを取り上げて薦められるものではありません
資産家じゃなければ問題とはなりませんが

子どもの方が再婚した以降の婚姻期間より短ければ相続比率を下げるような制度に改めればいいと思います(2018/09/14 06:29)

私の周囲にも、事実婚状態のカップルが複数います。
記事にあるように、男性はそれなりの資産と年金以外の収入がある人達ですので、相続の問題が一番大きいようです。
世間が高齢者の様々な問題に寛容になってあげることが大事だと思います。(2018/09/13 11:05)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

創業者からの事業継承ほど 難しいものはないですね。

桜田 厚 モスフードサービス会長