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「残業当然」の時代は終わった

第3回 ポイント競いながら楽しく健康づくり[ベネフィット・ワン 白石社長]

  • 白石徳生=ベネフィット・ワン社長

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2018年9月13日(木)

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様々な分野で活躍する一流人が実践する健康マネジメント術を紹介する本コラム。今回は企業や個人向けに福利厚生サービスなどを提供しているベネフィット・ワンの白石徳生社長にお話を伺ってきた。最終回は、健康経営について。同社は2018年2月、経済産業省と東京証券取引所が共同で選出する「健康経営銘柄2018」に選定されている。ワークライフバランスの確立など、具体的な取り組みの内容や今後の展望について聞いた。

 前回、健康を維持するためには、ストレスを抱えないことが重要だとお話ししました。これはベネフィット・ワングループの社員に対しても同じことが言えます。働く社員のストレスを軽減するために注力しているのが、ワークライフバランスの確立です。

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 例えば、メリハリのある働き方や働きやすい環境の整備を目指して、独自の有給奨励制度を導入しています。週末の休みに加えて平日に半休を取ることで、心身のリフレッシュを図る「スーパープレミアムデー」、自身や家族の誕生日、結婚記念日など各自が設定した記念日に休暇を取れる「アニバーサリー休暇」、休日が飛び石の場合に連続した休日を取得しやすくする「プラスワン休暇」を設けています。

 そのほか、心身をケアすることを目的に、健康診断受診日を「マイケアデー」と称して半休を取れるようにしたり、有給休暇以外に連続3日間の特別休暇が取れる「フリーホリデー」を用意したりしています。

 かつての日本企業では有給休暇が取りづらく、残業も当たり前でした。そして長く会社にいる人間のほうが評価される風潮がありました。しかし、昨今の「働き方改革」などの動きによって、世の中全体が変わってきています。ベネフィット・ワンでもこうした休暇制度の推奨で、休むときはきっちり休むという風土が定着して、有給取得率はグループ全社で平均80%を超えています。

 私も会社を創業した当時は深夜残業もいとわず、ときには会社に泊まることもありました。それが今では、午後6時以降会社にいることはまずありません。社員にしても、効率良く働いて、自分のための時間や会社以外の人とのコミュニケーションの時間を積極的に取ってほしい。そのためにも、働く環境を整えていくことが大切だと思っています。

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包行 均 キャニコム会長