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イクメンは終わった。では次世代パパとは?

台風直撃の夜、経営者が語った「等身大のパパ像」

2018年8月21日(火)

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8月8日、子育て中のビジネスパーソンによる一般社団法人「Papa to Children(PtoC)」が設立された。台風13号が首都圏を直撃したその日、法人化記念イベントで登壇者が語った「これからのパパ像」とは――。

日経ビジネスオンラインでは、読者参加型の新企画、日経ビジネスRaise「提言・私たちの働き方」で「未来の子育て」を徹底議論中。PtoCのメンバーも参加し、「夏休みのパパの役割は?」「子育ての分担どうしてますか?」など読者からの率直な意見をお待ちしています。

日経ビジネスRaise「提言・私たちの働き方」
子育てしやすい社会の条件って何だ?

「パパたちが互いに等身大で悩みや思いをさらけ出し、彼らを支える場を提供していきたい。これが私たちのやっていくことです」

 代表理事である川元浩嗣氏(Mi6代表取締役)のこの一言が、一般社団法人となった「Papa to Children(PtoC)」の役割をずばり言い表していた。

8月8日のPtoC設立イベントに集まった面々。台風直撃にもかかわらず会場はほぼ満員となった(写真:竹井 俊晴)

 PtoCは「全国にかっこいいパパを増やす」をビジョンに掲げ、子どもたちが大人になることを楽しみだと思える時代を創り続けることを目的とした、「次世代パパ」による「次世代パパ」のためのコミュニティである。

 有志団体としてリアルな父親世代の交流の場である「パパ未来会議」を原則として毎月開催してきたが、より多くの人が気軽に悩みや思いをさらけ出し、支え合う場を提供するため、一般社団法人として再スタートを切った。ベンチャー経営者や会社員など130人超のビジネスパーソンをメンバーとして持ち、今後は引き続きパパ未来会議を開催するほか、活動の幅を広げる予定だ。

 「子育てする男性(メンズ)」の略語である「イクメン」が流行して早8年。男性による子育ては「日常」に変わりつつある。

 子育てを「流行りモノ」として外に向けて声高にアピールするのではなく、よりリアルな生活の一部として位置付ける。父親に求められているのはこうした実直な姿勢だ。よりリアルな経験やスキルが求められるからこそ、「次世代パパ」には悩みや思いを共有する場が必要となる。PtoCは、こうしたニーズの受け皿になろうとしているように見える。

 この日のイベントでは、PtoCのメンバーから「より等身大の姿を発信しよう」という意図が感じられた。まずは第一部で印象的だった発言を紹介しよう。

 登壇したのは、PtoC代表理事の川元氏、同代表理事の柴田雄平氏(mannaka代表取締役)、同日発売した書籍『子育て経営学』著者の宮本恵理子氏(フリーランスライター)。モデレーターをPtoCパートナーの西村創一朗氏(HARES代表取締役)が務めた。

川元氏:自分自身、本当にダメパパだった。ただ長女を出産した後に、いわゆる「産後クライシス」があって、それを機に生まれ変わることを誓ったんです。

 僕がどれだけどれだけダメだったか…。妻が産後に実家から帰ってきて、怒濤の育児が始まったわけですが、妻がおむつ替えをして子どもを寝かしつけた時、僕はコミック誌の『週刊少年ジャンプ』を読んでいた(笑)。それだけで妻からすれば殺意が芽生えると思うのですが、加えて妻が授乳する時に使うクッションを膝の上に置いて読んでいたという…(笑)。

 今では、毎日朝食を自分が作って娘たちを保育園に送ることから1日がスタートしています。この5時半から8時半までが僕にとっては一番大事な仕事。平日週2回はお迎えに行って、週の半分以上は家族とご飯を一緒に食べて過ごしている。

コメント4件コメント/レビュー

父親の育児参加が進んでいること、同じ男性として嬉しく心強く思います。ただ、不幸にも離婚や別居となったときには依然として母親のほうに子育ての優先権があり、母親が子供を連れて別居を始めてしまったら、父親がいかに育児に参加していても子供とは引き離されてしまいます(これは日本の司法が抱えている制度的な欠陥です)。
もちろん離婚前提で子育てを論じる必要はありませんが、このような事態が起こってしまった際には、日本は逆の意味での男女差別が根強く残っていて、子供と引き離された父親には誰も助けの手を差し伸べることはできない状況であることも、日本に住む父親としては認識しておくべきと考えています(実際に父親がこのことに気付くのは母親に子供を連れ去られた後なのですが、それでは遅すぎます)。(2018/08/21 14:24)

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「イクメンは終わった。では次世代パパとは?」の著者

島津 翔

島津 翔(しまづ・しょう)

日経ビジネス記者

2008年東京大学大学院工学系研究科修了、日経BP社に入社。建設系専門誌である日経コンストラクション、日経アーキテクチュアを経て、2014年12月から日経ビジネス記者。担当分野は自動車、自動車部品。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

父親の育児参加が進んでいること、同じ男性として嬉しく心強く思います。ただ、不幸にも離婚や別居となったときには依然として母親のほうに子育ての優先権があり、母親が子供を連れて別居を始めてしまったら、父親がいかに育児に参加していても子供とは引き離されてしまいます(これは日本の司法が抱えている制度的な欠陥です)。
もちろん離婚前提で子育てを論じる必要はありませんが、このような事態が起こってしまった際には、日本は逆の意味での男女差別が根強く残っていて、子供と引き離された父親には誰も助けの手を差し伸べることはできない状況であることも、日本に住む父親としては認識しておくべきと考えています(実際に父親がこのことに気付くのは母親に子供を連れ去られた後なのですが、それでは遅すぎます)。(2018/08/21 14:24)

メール筆頭の記事なのに、残念ながら中身が薄すぎますね。
家族との時間を大事にして、家事も育児も(教育も)、「シェア」という厭らしい言い方ではなく、自然に、夫婦共に協力している人の話を、もっと紹介した方がよくないですか?
体験談も「ワーカホリックでもビジネスでは勝ち組のオレが、今では反省して良いパパになった」という話で、そもそも自慢にもならないレベル。ロールモデルとしての魅力を微塵も感じません。
いっそのこと、閲覧回数の高いNBOライターさんたちの「子育て」(実際にやってなくても、あるべき論で良いです)を聞いてみたいですね。(2018/08/21 12:46)

母親はマザー、父親はファーザー。安藤氏は、ファザーリング・ジャパンをファーザーリング・ジャパンに改名した方がいい。(2018/08/21 12:19)

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