注目6社を詳細分析
経営層が情報開示を後押し

2018年のランキングで存在感を示したのは、サントリーやイオン、ライオンなど6社だ。一体何が消費者の心に深く刻まれたのか、注目企業の取り組みを詳細に分析した。

 2018年の環境ブランド指数ランキングで首位に立ったのはサントリーだ。昨年から2年連続、通算で7度目になる。2011年から5連覇を達成した後、2016年にトヨタ自動車に首位を明け渡したものの再び奪い返し、今回防衛に成功した。“常勝集団”が大切にする原理原則とは何なのかを見ていこう。

水との共生を「面」で伝える

サントリー 福本ともみ執行役員(写真:中島 正之)

 「サステナビリティの活動は継続することに意味がある。一朝一夕に結果が出てくるものではない」。サントリーホールディングスコーポレートサステナビリティ推進本部長コーポレートブランド戦略部長の福本ともみ執行役員はこう断言する。

 同社は、2005年に「水と生きる」をコーポレートメッセージに掲げ、「水」に焦点を絞ってESG活動を推進してきた。その象徴である「天然水の森」活動は2003年の開始以来、累計約7000人の社員が業務の一環として水源地の森林を整備する体験研修に参加し、水の大切さを理解するとともに社外にも伝えている。

 小学生向けに10年以上続けている「水育」では、昨年から工場見学に参加した人たちにも対象を広げた。森を探検したり実験をしたりして、水や森の大切さを体感してもらうワークショップを実施している。参加者からは、「ここまで原料の水にこだわっているんですね」といった感動の声が挙がっているという。

 消費者との接点を広げながら、サントリーがなぜ水を大切にしているかを「面」で伝えていることが日経ESGの調査結果にも表れているようだ。

サントリーは工場見学者向けにも「水育」のエッセンスを取り入れたワークショップを開催する(左)。3/22「世界水の日」掲載「水と生きる」企業広告(右上)。大人から子供まで幅広い人気を持つドラえもんを起用して水の大切さを訴えた。

 「サステナビリティの活動は定量的な成果が出るまでに時間がかかるため継続するのが容易でなく、社員の理解を得るのも容易ではない。そうした中でトップのコミットメントがあるのは大きい」(福本執行役員)。

 今年2月、水資源保全の国際的なイニシアティブである「The CEO Water Mandate」に新浪剛史社長が署名した。社員向けのウェブサイトでは、定期的に発信している佐治信忠会長と新浪社長のメッセージで水の話題を頻繁に取り上げている。

 環境・CSR部門の名称を自社の活動の段階に応じて変えている点は、他社にない特徴といえるだろう。2010年には、環境の取り組みで企業価値を高めるためにエコ戦略部とした。その後、サステナビリティ戦略部に改め、今年4月にはコーポレートコミュニケーション本部を「コーポレートサステナビリティ推進本部」へ改称し、同本部内にあったサステナビリティ戦略部を「サステナビリティ推進部」に改組した。

 この名称には、「コーポレート(全社)」で取り組むという意図が込められている。「戦略」を策定する段階から、「推進(実行)」していく段階に入るという意味合いを持たせたという。「名は体を表す」ということわざのごとく、組織名称がサントリーの社員の意識や行動に変化をもたらしている面もありそうだ。